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    再生可能エネルギーの導入を促進しています

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    再生可能エネルギーとは

     再生可能エネルギーとは、石油や石炭、天然ガスなどの化石エネルギーと異なり、太陽光・風力・地熱・中小水力・バイオマスといった地球資源の一部など自然界に常に存在するエネルギーのことで、温室効果ガスを排出させず、枯渇する心配がないため、新しいエネルギーとして注目されています。

    太陽光発電

     太陽光発電とは、光エネルギーから直接電気を作る太陽電池を利用した発電方式です。

     太陽電池は、プラスを帯びやすいP型シリコン半導体とマイナスを帯びやすいN型シリコン半導体を張り合わせてあります。

     この2つの半導体の境目に光エネルギーが加わると、P型シリコン半導体はプラスになり、N型シリコン半導体はマイナスになります。乾電池と同じ状態になり電線をつなげば電気が流れ、光エネルギーがあたり続ければ電気は発生し続けます。


     ※ 太陽光発電の詳細情報は、こちらをご覧ください。

    風力発電

     風力発電とは、風の力を利用して風車を回し、風車の回転運動を発電機を通じて電気に変換する発電方法です。

     風が強く風車の回転速度が速すぎる時は、安全のため回転を停止できるようになっています。

     ※ 風力発電の詳細情報は、こちらをご覧ください。

    水力発電

     水力発電とは、高い所から低いところに水を落とすことで、その力を利用して水車(タービン)を廻し、水車につながっている発電機を回転させることにより発電する方法で、町内には、関西電力株式会社が建設した揚水型の長谷ダムがあります。

     水力発電といえば大きなダムを想像しますが、近年では主に河川を利用した中小力発電が多くなってきています。

     ※ 水力発電の詳細情報は、こちらをご覧ください。

    地熱発電

     地熱発電とは、地中深くから取り出した蒸気で直接タービンを回し発電するものです。

     火力発電所では石炭、石油、LNGなどの燃焼による熱で蒸気を発生させるのに対し、地熱発電では地球がボイラーの役目を果たしているといえます。

     しかし、この熱源はあまりにも深部に存在するため、現在の技術でこれをエネルギー資源として利用することは、まず不可能です。

     ただ、火山や天然の噴気孔、硫気孔、温泉、変質岩などがある、いわゆる地熱地帯と呼ばれる地域では、深さ数キロメートルの比較的浅いところに1,000度前後のマグマ溜りがあり、この熱が地中に浸透した天水などを加熱し地熱貯留層を形成することがあります。このような地点において、地球内部の熱を直接エネルギー源として利用するのが地熱発電です

     ※ 地熱発電の詳細情報は、こちらをご覧ください。

    バイオマス発電

     バイオマス発電とは、木屑や燃えるゴミなどを燃焼する際の熱を利用して電気を起こす発電方式です。

     発電した後の排熱は、周辺地域の暖房や温水として有効活用ができます。

     ※バイオマス発電の詳細情報は、こちらをご覧ください。


    太陽熱発電

     太陽熱発電とは、太陽光をレンズや鏡などで集めて熱に変換し、熱を使って生成した蒸気でタービンを回転させることで発電するシステムです。

     日本では、赤道付近の国々と比べて日照時間が短いことから、太陽熱発電の普及が遅れていましたが、火力発電などタービンを利用する既存の発電方法と併用できることや、技術の進歩で発電効率が良くなったことから、再び注目され始めています。

     ※ 太陽熱発電の詳細情報は、こちらをご覧ください。

    水素エネルギー

     水素エネルギーとは、水素と酸素を反応させることで得られるエネルギーのことです。

     水素は、酸素と結合すると大きなエネルギーを生み出し、このエネルギーが発電などに利用されます。

     また、水素エネルギーの使用時に二酸化炭素を排出しない特徴があり、化石燃料に代わる新たなエネルギーとして注目されています。

     ※ 水素エネルギーの詳細情報は、こちらをご覧ください。

    なっとく!再生可能エネルギー

     経済産業省資源エネルギー庁が掲載している「なっとく!再生可能エネルギー」をご覧いただくと、その他の再生可能エネルギーや関連情報が掲載されています。

    再生可能エネルギー情報提供システム【REPOS(リーポス)】

     再生可能エネルギー情報提供システム【REPOS(リーポス)】は、2050年カーボンニュートラルを実現するために、国が地域における環境に配慮した再生可能エネルギーの導入促進を目的として、ポテンシャル情報や環境情報、自治体が取り組んでいる再生可能エネルギー関連施策情報等をわかりやすく発信・共有し、地域関係者を主体とする事業化の展開や再生可能エネルギーを通じた脱炭素化の検討を後押しする情報ツールです。

     再生可能エネルギーの導入を検討されている方は、こちらをぜひご活用ください。

    お問い合わせ

    神河町役場 町長部局 住民生活課
    電話番号: 0790-34-0963 ファックス番号: 0790-34-1556